暗黒の木曜日(ウォール街大暴落)の原因や世界恐慌の要因とは？第二次世界大戦のきっかけにも。

• 1929年10月24日、ニューヨーク証券取引所で株が大暴落
• 影響を受けて銀行・企業・工場とドミノ式に倒産
• アメリカ経済の影響力は大きく世界恐慌の原因となった

1920年代のアメリカは好景気に沸き、国民はそれが永遠に続くものであると信じていました。そんな中の1929年10月24日の木曜日にウォール街のニューヨーク証券取引所で株が暴落します。 なぜアメリカにそのような急激な経済成長がもたらされたのでしょうか。 また、アメリカがどうしてその好景気を維持することが出来ずに「暗黒の木曜日」を迎えることとなったのでしょうか？

当時のアメリカの景気は第一次世界大戦がもたらしたものです。大戦の主戦場であったヨーロッパは疲弊し生産力も失っていたため、それを補う形でアメリカ経済は発展していきます。 ヨーロッパ復興が進むと過剰生産・売れ残りが起こり、経済の実態とかけ離れた好景気（バブル景気）となります。このような状況はアメリカ経済が危機を迎えているとの見方もあったのです。 しかし、ウォール街や一部の学者がこの見方を一蹴したことでアメリカの好景気は続くと信じられ株価は上昇し続けました。

世界中の投資家は戦争で疲弊した国の株を買うよりも、好景気の国の株を買おうとアメリカ企業の株を買う動きが活発化していました。一般市民にも株を所有する人が増え、アメリカは空前の投資ブームを迎えます。 しかし、このブームは投資とは異なる投機の傾向が強いものでした。投機とは価格の低いときに購入し価格が上昇したところで売却して、その価格差から利益を得ようとする行為でした。 売れるとは限らない物を売れると信じて株価が上がっていくことに不安を覚えた人もいたのです。

「暗黒の木曜日」の原因は一つではありません。当時のアメリカは大きな経済成長を迎え経済的な繁栄を迎えていました。アメリカの繁栄は国民の感情を変え、支払いは後でするという楽観主義を生み多くのアメリカ人が好景気が終わらないと信じることになります。 また、信用取引で株を取得していたことも大きな要因となりました。ドンドン上がる株価に対して儲かると信じお金を借りてまで株を購入する人も多くいたのです。 「暗黒の木曜日」はアメリカの経済成長が人々にもたらした様々な感情や状況が要因となっています。

「暗黒の木曜日」はニューヨークのウォール街で起こった株の大暴落です。そのため10月24日のみに起こったことと思われるかも知れません。 しかし、この日を境に株価の暴落はしばらく続きます。特に壊滅的な被害をもたらしたとされるのが10月28日(月曜日)と翌日29日(火曜日)です。

ウォール街のニューヨーク証券取引所で初めての株価暴落が起こったのは1929年10月24日（木曜日）のことです。この出来事は週末、多くの新聞によってアメリカ中に報道されました。 報道を受け株を所有する企業や国民が一斉に株を売りに走ったのが週明け10月28日の月曜日です。大量に株が売られたことで株価は大暴落し株価崩壊が起こりました。 好調を極めていたダウ工業株の平均は13％下落、アメリカ経済に壊滅的な打撃を与えたのが「ブラックマンデー」です。

「ブラックマンデー」の翌日である10月29日になってもニューヨーク証券取引所は落ち着かず、ダウ工業株は前日からさらに12％下落し市場は閉鎖されました。このことを「ブラックチューズデー」と呼び、ニューヨーク市場はこの日だけで140億の損失を出しています。 市場が閉鎖されたことにより投資家達はパニックに陥り、株での損失を埋めようと様々な分野から資金を引き揚げ始めたのです。 資金が滞ることで産業は停滞、倒産やリストラにより多くの人が職を失いました。

ニューヨーク市場の株価暴落はブラックマンデー・ブラックチューズデーのような壊滅的ではないものの一か月もの間続きました。 1929年11月中旬には株式市場で300億円の損失を記録するなど、11月に入っても株価は安定することなかったのです。11月23日にこれ以上悪くなることはないという所まで下落し、ニューヨーク市場の株価はやっと安定を迎えました。 長く続いた株価の暴落はアメリカのみならず世界の市場にも影響を与えていきます。市場にもたらされた悪影響はやがて世界中を巻き込む恐慌へと繫がっていきました。

1929年の「暗黒の木曜日」はアメリカ合衆国だけではなく、世界を巻き込んだ大きな世界恐慌の原因となりました。世界的に景気や経済の低迷が続き、倒産や失業者の増加を生んだ世界恐慌です。 しかし、そればかりではなく国として大きな方向転換を行い第二次世界大戦へと向かうことになる国も現れます。

世界恐慌は1929年から10年間続きました。世界恐慌の原因は1929年の「暗黒の木曜日」だとされています。 株価の暴落によって引き起こされた銀行の倒産は3,000を越え、預けていた預金が下ろせない状況が起きました。銀行に資産を預けていた企業・工場もつられるように倒産、当時のアメリカの失業者数は1,200万人です。アメリカの経済は世界に影響力があったため世界大恐慌を招きました。 世界恐慌が終わったとされるのは1939年、第二次世界大戦が開戦された年です。

日本はアメリカの好景気と貿易力に頼り生糸の輸出をしていましたが、｢暗黒の木曜日」の対策としてイギリス・フランスがブロック経済を行ったことで輸出国を失い大きな打撃受けました。 日本の経済は1931年金の輸出の禁止、1932年農民の負債整理を図るなどの政策で概ね経済は回復しますが、「暗黒の木曜日」が日本にもたらした影響は経済的なものばかりではありませんでした。 これを機にブロック経済への対抗策として植民地を持たないイタリア・ドイツと同盟を組んだ日本は第二次世界大戦へと歩み出していきます。

1929年に起こった「暗黒の木曜日」の株価暴落は1か月続きましたが、市場が安定してからもなおアメリカの景気が上向くことなく世界を巻き込む恐慌を迎えることになります。 当時の大統領フーバーは大恐慌に対する対策を行わないまま任期を終えました。 低迷を続けるアメリカ経済への対策がとられたのは1930年代に入ってからです。1933年ルーズベルト大統領がニューディール政策を行い一定の効果をあげています。

1933年「暗黒の木曜日」への対策としてルーズベルト大統領がニューディール政策を行います。 この政策の一環として制定されたのがグラス・スティーガル法です。正式名称は銀行法と呼ばれるこの法律は、銀行と証券業の業務分離や預金者の保護などが定められています。 「暗黒の木曜日」の前、信用取引を中心とし実態のない好景気を生み出していた銀行への批判が多くありました。金融界に対する厳しい規制を要求する声を受け銀行規制を強化させる目的で制定されました。

「暗黒の木曜日」の約60年後の1987年10月、香港を発端としヨーロッパ・アメリカにも広がった世界的な株価の暴落は月曜日に起きました。 このブラックマンデーの直前の10月15日、イラン・イラク戦争でアメリカ軍の援護を受けていたタンカーがイランの攻撃を受けます。その攻撃への報復としてイラクがイランの石油プラットホームを爆撃したことが原油市場への不安を生みました。 ブラックマンデーのニューヨーク証券取引所の株価は1929年の「暗黒の木曜日」の下落率を上回る22.6％を記録しています。

1929年の「暗黒の木曜日」は世界中に影響を及ぼし大規模な恐慌を起こしました。随分昔の出来事のように思いますが世界中を巻き込むような経済危機は昨今でも起きておりけして珍しいことではありません。

ニクソンショックとは1971年８月、アメリカ大統領ニクソンが出した声明が始まりです。 声明が出された当時のアメリカは1955年から続くベトナム戦争の長期化に伴い、アメリカの軍事費は膨大になっていました。それに伴い財政が悪化、貿易赤字により国内から金が流出しドルの価値は低下していたのです。 そこでドルの価値を守るべく金とドルの交換を停止するとの声明が出されました。この声明は従来の金融体制の崩壊を生みヨーロッパ各国のみならず、日本の経済にも大きな影響を及ぼすことになります。

1997年タイの通貨であるバーツが急激に暴落し、フィリピン・インドネシア・大韓民国などアジアの各国を一気に通貨・経済危機が襲いました。 アジア各国の産業は198０年代から好景気で急激な経済成長を遂げています。この経済成長は海外からの投資で支えられており、投資家が一気に資本を引き上げてしまえば経済破綻を起こす可能性がありました。実際の経済に見合わない過剰な投資がなされている状況だったのです。 そんな不安定な経済状況に一部の投資家が目をつけ、大規模なアジア通貨の空売りが仕掛けられ相場が急落しました。

暗黒の木曜日が発生した当時は、アメリカが世界経済の中心にいました。 アメリカの経済が崩れたことにより、世界経済の崩壊が起き第一次世界大戦の敗戦国は多額の賠償金や補償金などを支払うことができなくなったことが次なる戦争のきっかけの一つになったと言えます。

1929年に起きた「暗黒の木曜日」、その約60年後の「ブラックマンデー」ともに戦争と関係が深いことがわかります。戦争は経済や生活の不安を生みはしますが誰も幸せになることはありません。 どちらも株価の暴落ではありますが、その背景を踏まえ戦争の及ぼす影響・平和とは何かを考えるきっかけになる出来事であるといえます。