リーマンショックの原因であるサブプライムローンや影響、再来の可能性など解説。

1分でわかるリーマンショック

世界規模の金融パニックのリーマンショック

米国では低所得者でも簡単に住宅ローンが組めた
住宅バブルが弾けて世界的な経済危機に発展
生き残りを賭けた金融機関の再編劇が始まる

リーマンショックの原因と時代背景

（画像：Unsplash）

「リーマンショック」とは米国の投資銀行リーマンブラザーズが破綻する事に端を発した世界規模の金融パニックの事です。 2000年代初頭の米国はITバブルの崩壊と2001年に発生した世界同時多発テロの影響から、低金利政策を続けていました。米国民は年収の何倍もの融資を受けて住宅を購入し、身の丈以上の生活を楽しんでいました。金融機関は収益を求めて無尽蔵にローンを提供し続けます。そして住宅バブルはあっけなく弾けました。

サブプライムローンによる住宅バブルが発生

2001年から2006年にかけてはサブプライムローンの融資残高拡大に伴って米国の住宅価格は急上昇します。サブプライムローンとは低所得者でも借りられる高金利の住宅ローンです。多くの人が住宅は絶対に上がると信じていたので、貸す側も支払いが滞れば担保の不動産を売却して、資金を回収すればいいと容易に考えていました。米国の住宅ローン市場は当時1500兆円ありましたが、その内15%程度がサブプライムローンだったといわれています。

サブプライムローンとはなに？サブプライムローンの仕組みなどわかりやすく簡単に解説します！サブプライムローンとは低所得者用の住宅ローンで、サブプライムローンは世界の景気に大きな影響を与えました。今回の記事ではそんなサブプライムローンの仕組みやサブプライムローンの破綻の理由まで詳しく解説します。一般常識として知っておくととても便利な情報です。ぜひご一読ください。

サブプライムローンが不良債権に

住宅ローン会社の融資競争も激化し、実際には低所得者と呼べない無職・無収入の人にでも融資が行われていました。最初の5年間は利息だけを支払うインタレスト・オンリー・ローンや住宅の価格上昇分に追加融資して家財や自動車を購入するホーム・エクイティー・ローンも人気を呼びます。しかし、一転2007年から住宅価格が下落に転じます。差し押さえた担保の住宅を売却しても資金が回収できず、サブプライムローンがとうとう不良債権になります。

証券会社、投資銀行に多額の負債

金融業界ではサブプライムローンに関連するビジネスが数多く存在していました。住宅ローン各社はサブプライムローンを投資銀行に転売し、投資銀行は他の優良債権に混ぜてパッケージ（債務担保証券）を作ります。作られたパッケージには格付け会社が最高品質の保証を付けます。その上、保証会社が万が一のために破産保険も付けていました。この安全そうに見えるパッケージを証券会社が購入して顧客に販売します。

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リーマン・ブラザーズが経営危機に

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日本の銀行は主に個人を対象とする商業銀行ですが、米国の投資銀行は大企業を顧客に持ち、資金調達のアドバイスからコンサルタント業まで多岐にわたるサービスを展開します。その中にあって、リーマンブラザーズはサブプライムローンの事業に傾斜していきます。リーマンショックは目の前に迫っていました。

公的資金の援助が受けられなかった

リーマンブラザーズが破綻する半年前の2008年3月米証券大手ベア・スターンズが経営危機に陥ります。その時は、FRB（連邦準備理事会）が290億ドルの緊急融資をしたうえで、米大手銀行JPモルガン・チェースが救済に名乗りを上げました。しかし、リーマンブラザーズがFRBによる公的資金の導入を拒んだので、どこの金融機関も救済に名乗りを上げることができませんでした。結果破綻に追い込まれます。

他の証券会社や投資銀行による買収も進まなかった

米国財務省とFRBは、リーマンブラザーズの破綻を避けるためにHSBCホールディングや韓国産業銀行など複数の金融機関にその救済を打診しています。バンク・オブ・アメリカ、メリルリンチ、バークレイズの3社は、最後まで交渉の場についていましたが、リーマンブラザーズが抱える損失額が把握できない上に、政府が公的資金の導入を拒んだことで買収は成立しませんでした。各社ともにリーマンブラザーズを助けるだけの余裕はありませんでした。

リーマン・ブラザーズは6000億ドルの負債を抱えて破産

サブプライムローンの関連ビジネスで多額の損失を抱えたリーマンブラザーズは2008年9月15日に破産を申し立てます。米国の歴史上、最大規模の負債総額6000億ドルの企業倒産でした。同社が関係した債券や投資信託を世界中の投資家が購入しており、米国発の金融不安が世界を駆け巡りました。慌てた米国政府は緊急経済安定化法を提出しますが、一部の議員は事の重大さを分かっておらず、修正案の成立が10月にまでずれ込みます。

リーマンショックの影響

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金融各社は担保の住宅を売りたくても売れない状況に陥ります。現金化できる金融商品は先を競って売却します。それは海外に保有する資産も同様です。そして世界同時株安が加速します。米ダウ平均株価は10月6日に1万ドルの大台を割れ、10月7日には日経平均株価も1万円をあっさりと割り込みます。

日本の経済に対しても影響が及んだ

リーマンショックの影響で大和生命保険が破綻したり、農林中央金庫が大幅な評価損を計上します。当初、日本の金融機関はサブプライムローンへの直接投資が少なかったことで被害も限定的と思われていました。しかし、世界同時株安で景気が冷え込み、大企業の業績を直撃します。また米ドル通貨が売られることで円高となり、輸出企業のダメージは想定以上でした。その後の日本は立ち直るきっかけを失い、長期間に渡る景気低迷を余儀なくされます。

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「空売り」で多額の利益を得た人々

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「安く買って高く売る」が基本的な取引ですが、現実には下がったら儲かるような取引も数多く存在します。信用取引、先物取引、オプション取引、デリバティブ取引といった手法を使います。リーマンショックでは信用取引の一種である「空売り」を使って、多額の利益を得た人もいました。

「空売り」とは

株式市場でお金や株券を借りて売買することを信用取引と言います。お金を借りて株式を購入するだけではなく、株券を借りて売却する事もできます。それを「空売り」と言います。借りた株券を約束の期限までに取引所で買い戻して、相手に返却すれば取引完了です。貸してくれるのは証券会社などの金融機関です。普通は「安く買って、高く売る」の順番が「高く売って、安く買う」に逆転します。つまり下がれば儲かり、上がれば損をする取引です。

デイビッド・アインホーン氏

リーマンブラザーズの破綻を利用して巨額の富を得た投資家にデイビット・アイホーンがいます。彼は投資銀行から中堅ヘッジファンドを経て、27歳の時に自らヘッジファンドを立ち上げます。1996年の設立当初から高い運用成績を叩きだしています。「株価が高すぎる」と彼が指摘する銘柄は決まって株価が急落した為に、株価を指摘されると「アインホーンされる」と恐れられました。

リーマンショック規模の世界恐慌が再来する可能性

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金利を低くして景気浮揚を目指す国が多い事から、現在の世界経済はリーマンショック当時に似ているかも知れません。大衆に迎合した政権では国民に痛みを伴う政策を打ち出しにくいからです。また、世界恐慌は金融危機だけではなく、民族紛争を伴う軍事衝突やハリケーンなどの天災が引き金になることもあります。つまり、これからもリーマンショック規模の世界恐慌が再来する可能性があるということです。

リーマンショックをわかりやすく描いた映画

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2015年に米国で公開された「マネーショート　華麗なる大逆転」はサブプライムローンに焦点を当てた映画です。住宅バブルが下落する事を予想して、巨額の富を得る男たちを主人公にしています。キャストにクリスチャン・ベール、ブラット・ピッド、ジョン・マガロを起用して、当時の関係者へのインタビューも丁寧に組み込んだノンフィクション映画です。金融機関で働いていた人々の心理状況も丁寧に描かれており、リーマンショックを検証するには最適の作品です。