もくじ
東京オリンピックの開催は可能か?
1分でわかるニュースの要点
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IOCはWHOの助言を受けて開催の可否を決定
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世界中で感染者が拡大、中国はピーク過ぎたと公表
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中止となれば深刻な経済危機、選手や観客は
東京オリンピックの開催可否は五月下旬までに決定。中止の場合日本経済の深刻なダメージとなる。新型コロナウィルスの感染拡大は東京オリンピックにも大きく影響します。最終的な決定の時期や中止による影響はどんなものがあるのか。オリンピックが開催されなかった場合に起こりうることと、オリンピックの開催が検討された過去の事例。そして、日本経済に与える影響についてご紹介します。
IOCはWHOの助言に従う方針
東京オリンピック大会の延期については感染拡大が始まった当初からメディア等で取り上げられてきましたが、WHO(世界保健機構)がパンデミック宣言を出したことで議論が本格化しています。 IOC(国際オリンピック委員会)のトーマス バッハ会長は12日にドイツジュネーブで開かれた会見で、「開催の可否についてはWHOに従うつもりだ。しかしまだ4ヶ月の時間があるので開催に向け全力を尽くす。」と述べました。
IOCとWHOの連携が開催可否の鍵か?
東京オリンピック大会を開催するうえで、当然ながら IOCとWHOの連携が重要な鍵となることは間違いありません。 IOCのトーマス バッハ会長もWHOの助言に従うとしていますが、大会の開催の日程はIOCの権限によって決めると五輪憲章に定められており、同委員会の判断が注目されています。
終息の見込みが見えない新型コロナウイルス
新型コロナウイルス感染拡大がいつ終息するのかは専門家の間でも意見が分かれており、その防止策なども様々議論されています。そんな中での大会開催はリスクが高く、万一選手や観客が感染した場合は日本やオリンピック大会のイメージダウンにもつながりかねず、その後の経済活動にも大きなダメージを与えることになります。