\ 琉球風水志 シウマの占いページはこちら /

新型コロナウイルスの感染拡大時に首都直下型地震が発生した場合の最悪のシナリオとは?

もくじ

新型コロナの流行時に首都直下型地震が起きたら

1分で分かるニュースの要点

  • 避難所でのクラスターで感染が更に拡散する恐れが
  • 停電により治療が困難に・医療崩壊が起きる可能性
  • 日本経済に致命的な打撃、感染拡大はいつまで続くのか

新型コロナと首都直下型地震の同時発生

中央対策会議が発表した首都直下型地震の被害予想では、死者が約2,300万人、経済被害は95兆円に上ると試算しています。日本の経済損失は3月上旬時点で16兆円、感染拡大が長期化した場合はその規模はさらに膨らむと予想されます。

停電、火災、食糧不足が深刻化

東京ではロックダウン(都市封鎖)が噂され食料品の買占めが起こるなど、既にパニックに近い状況が続いています。更に首都直下型地震が発生した場合に予想される混乱は計り知れません。 仮に停電が起きた場合、東京に約16万基ある保守エレベーターが稼働しなくなり主に高層建造物からの移動が困難になるとこが予想されます。

避難所でのクラスター感染

東日本大震災で見られたように避難所は体育館などで盤ボールで仕切っただけの狭いスペースが確保されるだけですから、濃厚接触の可能性は避けられないと予想されます。 特に政府が提唱している「密閉・密集・密接」を避けるという点では最悪の条件と言えるでしょう。3つの密が重なる避難所の環境ではクラスター(集団感染)が起こる可能性は非常に高くなると思われます。

停電により患者の治療が不可能になる

大地震による停電によって患者の治療が不可能になる恐れがあります。米ユタ州ソルトレークシティー地域では今月18日にマグニチュード5.7の地震が発生し、約7万3千件が停電する事態に見舞われました。 この停電により新型コロナウイルス対策に追われていた同州の公衆衛生機関の研究施設も使えなくなり、サンプルの検査やホットラインが通じくなるなどの感染防止対応に影響が出ています。

医療崩壊がたやすく起きる可能性が高い

地域によって治療が必要な患者数には差があり、特に入院が必要な重篤患者数には大きな違いがあります。特徴としては東京や大阪など大都市に重篤患者が集中する傾向があり、東京の場合は感染者用の病床数118床に対し28日発表現在で170人の患者を受け入れています。 医療現場は既に崩壊寸前の状態であり、ここに震災による感染者が加わると医療崩壊はたやすく起きる可能性があります。

日本経済には致命傷になる恐れ

大手シンクタンクの経済見通しによると2020年度経済成長率は前年比(以下同じ)0.2%減で、特に民需は0.7%減と個人消費が大きく落ち込むこと予想されています。主にはイベント等が32%減、外食は11%減、宿泊、旅行は共に27%減となっています。 東日本大震災では経済成長率9.1%減でしたが、感染拡大と大型地震は日本経済にとって致命傷となる恐れがあります。

南海トラフ地震が起きると津波の危険性も

南海トラフ地震は過去に何度か起きており古くは1361年前鎌倉時代に発生しています。最近のデータでは最短で90年に一回の間隔で発生する可能性があるといわれています。 東日本大震災も南海トラフ地震と同じ地殻変動で発生していることが分かっており、南海トラフ地震が発生した場合は東京でも停電などのインフラに障害がでることが予想されています。

よかったらシェアしてね!

この記事を書いた人

もくじ
閉じる